Ytdyklly

セント・ポール大聖堂から眺めたパターノスタースクエア。ロンドン証券取引所は写真の向かって右側の建物に入っている。

ロンドン証券取引所（ロンドンしょうけんとりひきじょ、英語: London Stock Exchange, LSE）は、1801年に設立された、イギリスのロンドンにある証券取引所である。世界における主要な取引所のひとつであり、世界経済中枢の一角を担う。所在はシティ・オブ・ロンドンのセント・ポール大聖堂に近い、パターノスタースクエアに位置する。運営は2007年以降、ロンドン証券取引所グループ（LSE: LSE）が行っている。

上場企業は全体で3213社を数え^[1]、イギリス企業のみならず、国外の企業も多く含まれる。WFEの統計によると、2011年2月現在の時価総額は3.857兆ドル(約310兆円)であり第4位、2010年通年の売買代金は第6位であった。

代表的な株価指標は時価総額が最も大きい100社を対象としたFTSE 100で、これは1983年末の株価を基準値1000とした時価総額加重平均型株価指数である。

通常の立会時間は土曜・日曜・取引所の定める休みをのぞく平日午前8時から午後4時30分まで。
（日本時間：17:00-翌日01：30）

沿革

創成期

ロンドンにおける株式取引のおこりはウィリアム3世の治世の時代、ロシア北部の白海経由で中国を目指したモスクワ会社、インド・東洋の航海をした東インド会社、この2つの組織の資金を安定的に手当てする必要があったことによる。これは個人が捻出するに困難なほどの費用も、商人らに株式を発行することで会社立ち上げの資金を獲得し、株主らには最終的な利潤の分配権を与えるものであった。手法はすぐさま広まり、1695年には140の株式会社 (joint stock company) があったとされる。これら会社の株式の取引は、シティのエクスチェンジアレイ界隈にある2つのコーヒー・ハウス、ギャラウェイとジョナサンが中心となり、ブローカーをつとめるジョン・キャステインが発表する株価・商品価格は The Course of the Exchange and other things と呼ばれた。株式市場の成長に従い、法制度の整備もすすめられ、1697年にはブローカーおよびジョッバーの総員・悪弊規制法が議会を通過。内部者取引や市場の不正操作が制限、さらにブローカー業は免許制となって合法行為の誓約が求められるようになった。

南海泡沫事件

その後もエクスチェンジアレイはさかえていったが、1720年におきた南海泡沫事件によって潮流は後退する。南海会社の株価急騰に端を発した過剰なほどの熱狂が市場を席巻し、じきに株価の急速な巻き戻しが起きた一連の出来事は市場の混乱をまねき、その回復に長い時間をついやすこととなった。

バブル条例

南海泡沫事件によって、1720年バブル条例が制定され、株式会社設立は議会の許可制となり強い制約が加わった。これは、1825年まで存続したため、産業革命は従来の定説とは違い、株式会社制度による影響は大きくはなかったとの見方がある。一方、国債(ほとんどは戦費の調達)の発行・流通市場が加速した。

スレッドニードル通り

1748年にジョナサンが火事で焼け落ち、加えてアレイ界隈のあふれかえる人の多さに不満がつのっていたこともあって、ブローカーらはスレッドニードル通りにニュー・ジョナサンを再建、まもなく名称を証券取引所と定めた。1801年には会員規則の新設、証券取引会員場への再度改名をもって今日あるロンドン証券取引所の基礎ができあがる。しかし、これもまた手狭であったため同年にカペルコートへ移転するなど紆余曲折を経ながらも、市場そのものが朽ちることはなく1820年代の鉄道・運河・鉱山・保険に関わる産業の成長が支えとなって再び立ち直っていった。

1865年から1914年の間、イギリスの資本輸出におき大英帝国向けは4割で16.1億ポンドに達した。その半分はカナダ・オーストラリア向けであった。資本輸出は帝国主義の手段ではなく、むしろ収益性に帝国主義を従属せしめるものであった。^[2]

1923年には紋章が授与された。モットーは「我が言葉は我が証文なり」（ラテン語: dictum meum pactum、英語: my word is my bond）^[3]。このモットーが表しているとおり、「ロンドン株式取引所の最大の長所は、非のうちどころのない誠実さ」^[4]といわれた。

1972年、エリザベス2世出席のもと立会場をそなえた証券取引所タワーをスレッドニードル通りに開き、新たな舞台を設けた。1986年10月27日のビッグバン到来においては大規模な変革がもたらされ、有価証券取引の手数料自由化によってブローカーやディーラー同様に各業者ごとで決定できる仕組み、ディーリングルームへのコンピュータシステム導入など、業務にかかわる多くの規制撤廃・緩和がなされた。

IRAによる爆弾事件

1990年7月20日、IRA暫定派の仕掛けた爆弾が、見学室後方の男性トイレで爆発する事件がおこる。現場はすでに避難が済んだ後であり、負傷者はゼロであった^[5]。ただし電子取引を眼前にできる観光名所とはいえ事件の影響は大きく、同スペースを再開したものの1992年に閉鎖された。

新ロンドン証券取引所ビルの内部。中央のオブジェクトは、グレイワールドの手がけた『ザ・ソース』。

パターノスタースクエア

2004年7月、スレッドーニードル通りからセント・ポール大聖堂のすぐそばであるパターノスタースクエアへ移転。エリザベス2世が再び出席、エディンバラ公フィリップ同伴のもと、2004年7月27日に新ロンドン証券取引所がオープンした。

ロンドン証券取引所グループ設立と近年の経営統合論議

2005年にロンドン証券取引所はNASDAQから合併提案を受けたが、2007年初頭、最終的に拒否した^[6] 。2007年、ロンドン証券取引所はイタリア証券取引所を買収、これを契機に「ロンドン証券取引所グループ」が設立され、ロンドン証券取引所は同グループによる運営とされ^[7]、またグループ自身がロンドン証券取引所上場企業となった。2009年9月、スリランカのMillennium Information Technologies, Ltd.を買収、2011年2月、トロント証券取引所を運営するTMX Groupとの合併を発表するが、同年6月に頓挫した^[8]。2014年6月、アメリカ合衆国・ワシントン州に拠点を置くFrank Russell Companyの買収を発表した^[9]。2016年3月、ドイツ取引所と対等な経営統合を行うことが報道されたが^[10]、欧州連合が承認せず、2017年3月に交渉終了した^[11]。そこでロンドン証券取引所は、国際金融市場における手形交換制度である国際証券集中保管機関の買収または新設を目標とするようになった^[12]。ロンドン証券取引所は2013年にロンドン手形交換所（LCH）を傘下におさめているが、同手形交換所は2017年8月にカストディアン分担モデルをアビバ・JPモルガン・BNPパリバ・HSBCといった参入側に提示した^[13]。

ロンドン証券取引所グループ主要構成

	分野	拠点	株式保有率（％）
直営
ロンドン証券取引所	株式市場	イギリス	100
間接運営
BIt Market Services	販売技術支援	イタリア	99.99
イタリア証券取引所	株式市場	イタリア	99.99
Cassa di Compensazione e Garanzia	清算機関	イタリア	99.99
Exactpro	品質保証	ロシア	100
FTSEインターナショナル	株価指数算出	イギリス	100
LCH.Clearnet Group	清算機関	イギリス	57.80
Monte Titoli	決済管理	イタリア	98.86
MillenniumIT	情報技術	スリランカ	100
MTS	確定利付債ホールセール	イタリア	60.36
Turquoise Global Holdings	多角的取引システム開発	イギリス	51.36
Frank Russell Company	アセットマネジメントおよび株価指数算出	アメリカ合衆国	100

• FTSEインターナショナルとFrank Russell Companyは、ブランドネーム「FTSE Russell」を使用している。

上場

大企業が上場する「メイン市場」と新興企業が上場する「AIM市場」の２つがある。その取引システムについてはSETS（ロンドン株式自動取引システム）と呼ばれるオーダードリブン制に基づくもので、また決済については、英国の通貨であるポンド以外（米ドル、ユーロ、日本円他）も可能である。

日本企業の上場

過去の上場企業

脚注

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、ロンドン証券取引所に関連するカテゴリがあります。

• 
  ロンドン証券取引所 （英語）
  


• 
  ロンドン証券取引所グループ（英語）
  

座標: 北緯51度30分55秒 西経0度6分0秒 / 北緯51.51528度 西経0.10000度 / 51.51528; -0.10000

表 話 編 歴 証券取引所（金融商品取引所の一業態） 日本（現行・一般市場） 東京1（持株会社） 名古屋 福岡 札幌 日本（現行・新興市場） マザーズ（東京） TOKYO PRO（東京） ジャスダック（新）（東京12） セントレックス（名古屋） Q-Board（福岡） アンビシャス（札幌） 日本（現行・デリバティブ取引） 大阪取引所 日本（廃止・戦後） 神戸 広島 新潟 京都 ヘラクレス（大阪） ジャスダック（旧） NEO（ジャスダック） 大阪13 日本（廃止・戦中） 日本証券取引所（戦時下） 日本（廃止・戦前） 東京 大阪 横浜 名古屋 京都 神戸 博多 広島 長崎 新潟 長岡 南北アメリカ NYSE NASDAQ AMEX トロント BMV サンパウロ（ボベスパ） ヨーロッパ ロンドン アイルランド フランクフルト パリ スイス イタリア マドリード リスボン アムステルダム ブリュッセル オスロ OMX CEESEG ザグレブ ワルシャワ モスクワ アジア 上海 香港 深圳 韓国 台湾 インドネシア タイ シンガポール NSE ムンバイ ヤンゴン アフマダーバード パキスタン テルアビブ ドバイ イスタンブール オセアニア・アフリカ ニュージーランド オーストラリア ヨハネスブルグ 株価指数 表 話 編 歴 株価指数   日本 日経平均（225） - 東証株価指数(TOPIX) - JPX日経400 - JPX日経中小型 - 日経J1000 - ジャスダック指数 - J−Stock Index - 日経ジャスダック平均 - 東証マザーズ指数 南北アメリカ ダウ （輸送）- S&P 500 （100）- ナスダック （100） トロント （60）- ボベスパ ヨーロッパ ストックス600 - ユーロストックス50 FTSE 100 （250）- CAC 40 （Next20）- DAX 30 （MDAX60）- SMI 20 （SMIM30） - FTSE MIB 40 - AEX 25 - IBEX 35 - BEL 20 OMXS 30 - OMXC 20 - OMXH 25 - OBX 25 - ISEQ 20 - RTS アジア・オセアニア ハンセン 上海 （50） KOSPI 加権 SET ST SENSEX ASX 200 関連項目 浮動株基準株価指数 - 時価総額加重平均型株価指数 - 株価平均型株価指数 S&Pダウ - MSCI - FTSE - STOXX Category:株価指数 - Category:株価指数のテンプレート 報道機関 日本経済新聞社（日本経済新聞） 株式新聞 日本証券新聞 フジサンケイ ビジネスアイ テレビ東京 (TXN) 日経CNBC ラジオNIKKEI ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ) フィナンシャル・タイムズ (FT) トムソン・ロイター Bloomberg ストックボイス 関連法令・組織 金融商品取引法 証券会社（金融商品取引業） 証券金融会社 ほふり 日本証券クリアリング機構 証券取引等監視委員会 SEC 日本証券業協会 関連項目 証券市場 株式 債券 株価 株式市況 大発会・大納会 兜町 北浜 東証Arrows IR 適時開示 PTS 店頭有価証券 株主コミュニティ クラウドファンディング グリーンシート フェニックス ウォール街 シティ 株式公開（上場・IPO） 証券コード ティッカーシンボル EDINET TDnet 上場廃止 上場中止 再上場 テクニカル上場 恐怖指数（VIX指数） バルチック海運指数（BDI指数） 四半期配当 ダークプール取引 一覧 証券取引所の一覧 証券取引所がない国の一覧 12013年7月16日付けの取引より、東証と大証の現物取引の市場統合により、東証によって運営 2市場統合前までは大証によって運営 32014年3月24日に、東証と大証のデリバティブ取引を統合し、それに特化した「大阪取引所」へリニューアル

表 話 編 歴 イギリス関連の主要項目 ポータル - カテゴリ - 関連する一覧 地理 地方行政区画 ブリテン諸島（専門用語） イギリスのカントリー - 王室属領 - 海外領土 自然地理 湖一覧 - 山一覧 - 川一覧 - 火山一覧 - グレートブリテン島 - グレートブリテン島の地質 - 北アイルランドの地質 - 世界遺産 歴史 年表 - 各時代（エリザベス朝 - ジャコビアン時代 - キャロライン時代 - ジョージ朝時代 - ヴィクトリア朝 - エドワード朝時代）- 海事史 - 経済史 - 軍事史 - イギリス帝国 - 北アイルランド問題 政治 政府 - 憲法 - 内閣（一覧） - 裁判所 - 公務員 - 行政機関 - 選挙 - 国際関係 - 司法 - 法 - 警察 - 立法 - 君主（一覧 - 継承順位） - 国籍 - 議会（庶民院 - 貴族院） - 政党一覧 - 首相（一覧） - 影の内閣（一覧） 経済 スターリング・ポンド - ロンドン証券取引所 - 銀行（イングランド銀行）- 税制 - 観光 - 交通 - 電気通信 - 経済地理 - 鉱業 - エネルギー - 予算 軍事 陸軍 - 海軍 - 空軍 - 大量破壊兵器 - MI6 - MI5 社会 人口統計 - 市制 - 犯罪 - 教育 - 民族 - 医療 - 移民 - 言語 - 貧困 - 宗教 - 福祉 - 社会構造 - 町 文化 芸術 - 映画 - 料理 - アイデンティティー - 文学 - メディア - 音楽 - スポーツ - テレビ - 劇場 - 祝日 - 象徴 イングランド 地理 - 歴史（社会史 - 年表） - 政府 - 政治 - 法 - 経済 - 教育 - 医療 - 宗教 - 観光 - 文化 - 象徴 北アイルランド 地理 - 歴史 - 行政 - 政府 - 議会 - 首相 - 政治 - 法 - 経済 - 教育 - 医療 - 宗教 - 観光 - 文化 - 象徴 スコットランド 地理 - 歴史（年表） - 政府 - 議会 - 首相 - 政治 - 法 - 経済 - 教育 - 医療 - 宗教 - 観光 - 文化 - 象徴 ウェールズ 地理 - 歴史 - 政府 - 議会 - 首相 - 政治 - 法 - 経済 - 教育 - 医療 - 宗教 - 観光 - 文化 - 象徴 国旗 - 国歌 - 国章 - 国鳥 - 国石

表 話 編 歴 FTSE 100 構成銘柄（2018年12月24日入替時点） 1 HSBCホールディングス（HSBA） 2 ロイヤル・ダッチ・シェル クラスA（RDSA） 3 BP（BP） 4 ロイヤル・ダッチ・シェル クラスB（RDSB） 5 アストラゼネカ（AZN） 6 グラクソ・スミスクライン（GSK） 7 ディアジオ（DGE） 8 ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） 9 ユニリーバPLC（ULVR） 10 リオ・ティント（RIO） 11 ボーダフォン・グループ（VOD） 12 レキットベンキーザー・グループ（RB） 13 ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） 14 プルーデンシャル（PRU） 15 BHPビリトン（BLT） 16 グレンコア（GLEN） 17 レレックス・グループPLC（REL） 18 ナショナル・グリッド（NG） 19 コンパス・グループ（CPG） 20 バークレイズ（BARC） 21 インペリアル・ブランズ（IMB） 22 BTグループ（BTA） 23 テスコ（TSCO） 24 アングロ・アメリカン（AAL） 25 エクスペリアン（EXPN） 26 CRH（CRH） 27 スタンダードチャータード銀行（STAN） 28 アビバ（AV） 29 BAEシステムズ（BA） 30 ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） 31 リーガル&ジェネラル・グループ （LGEN） 32 ロンドン証券取引所グループ（LSE） 33 スミス・アンド・ネフュー（SN） 34 ファーガソン（FERG） 35 スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） 36 WPP（WPP） 37 インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） 38 ロイヤルバンク・オブ・スコットランド・グループ（RBS） 39 ウィットブレッド（WTB） 40 バンズル（BNZL） 41 インターテック・グループ（ITRK） 42 アシュテッド・グループ（AHT） 43 インフォーマ（INF） 44 インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） 45 セントリカ（CNA） 46 メルローズ・インダストリーズ（MRO） 47 スリーアイ・グループ（III） 48 アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） 49 ピアソン（PSO） 50 バーバリー・グループ（BRBY） 51 スコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト（SMT）（英語版） 52 スタンダード・ライフ・アバディーン（SLA） 53 セージ・グループ（SGE） 54 カーニバル・コーポレーション（CCL） 55 ランドゴールド・リソーシズ（RRS）（英語版） 56 セグロ（SGRO）（英語版） 57 レントキル・イニシャル（RTO）（英語版） 58 パーシモン（PSN） 59 モンディ（MNDI） 60 クローダ・インターナショナル（CRDA）（英語版） 61 ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） 62 DCC（DCC）（英語版） 63 マイクロフォーカス・インターナショナル（MCRO） 64 ネクスト（NXT） 65 スミスグループ（SMIN） 66 ジョンソン・マッセイ（JMAT）（英語版） 67 ユナイテッド・ユティリティーズ・グループ（UU）（英語版） 68 ブリティッシュ・ランド・カンパニー（BLND）（英語版） 69 RSA保険グループ（RSA）（英語版） 70 ハルマ（HLMA）（英語版） 71 パディ・パワー・ベットフェア（PPB） 72 スマーフィット・カッパ・グループ（SKG）（英語版） 73 トゥイ（TUI） 74 セント・ジェームズ・プレース（STJ）（英語版） 75 ハーグリーブス・ランズダウン（HL）（英語版） 76 モリソン・スーパーマーケッツ（MRW） 77 コカコーラHBC（CCH）（英語版） 78 ITV（ITV）（英語版） 79 バラット・デベロップメンツ（BDEV）（英語版） 80 キングフィッシャー（KGF） 81 セバーン・トレント（SVT）（英語版） 82 テイラー・ウィンペイ（TW）（英語版） 83 ジェイ・セインズベリー（SBRY）（英語版） 84 スパイラックス・サーコ・エンジニアリング（SPX）（英語版） 85 ダイレクト・ライン保険グループ（DLG）（英語版） 86 ヒスコックス（HSX）（英語版） 87 バークリー・グループ・ホールディングス（BKG）（英語版） 88 マークス&スペンサー（MKS） 89 アドミラル・グループ（ADM）（英語版） 90 GVCホールディングス（GVC）（英語版） 91 DSスミス（SMDS）（英語版） 92 ライトムーブ（RMV）（英語版） 93 オカド・グループ（OCDO）（英語版） 94 ジョン・ウッド・グループ（WG）（英語版） 95 イージージェット（EZJ） 96 シュローダー（SDR） 97 アントファガスタ（ANTO）（英語版） 98 エブラズ（EVR） 99 NMCヘルス（NMC）（英語版） 100 ヒクマ・ファーマシューティカルズ（HIK）（英語版） 101 フレスニーヨ（FRES）（英語版） 銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2018年12月24日入替銘柄

表 話 編 歴 ストックス 600 構成銘柄（2018年12月24日入替時点、上位225銘柄） 1 ネスレ（NESN） 2 ノバルティス（NOVN） 3 エフ・ホフマン・ラ・ロシュ（ROG） 4 HSBCホールディングス（HSBA） 5 トタル（FP） 6 ロイヤル・ダッチ・シェル クラスA（RDSA） 7 BP（BP） 8 SAP（SAP） 9 サノフィ（SAN） 10 シーメンス（SIE） 11 グラクソ・スミスクライン（GSK） 12 アストラゼネカ（AZN） 13 ディアジオ（DGE） 14 リンデ（LIN） 15 アリアンツ（ALV） 16 ユニリーバN.V.（UNA） 17 ノボノルディスク クラスB（NOVOB） 18 LVMH（MC） 19 ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） 20 サンタンデール銀行（SAN） 21 ASMLホールディング（ASML） 22 バイエル（BAYN） 23 BASF（BAS） 24 ユニリーバPLC（ULVR） 25 レキットベンキーザー・グループ（RB） 26 アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） 27 ロレアル（OR） 28 ドイツテレコム（DTE） 29 エアバス（AIR） 30 リオ・ティント（RIO） 31 ボーダフォン・グループ（VOD） 32 エア・リキード（AI） 33 BNPパリバ（BNP） 34 ダイムラー（DAI） 35 イベルドローラ（IBE） 36 UBSグループ（UBSG） 37 ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） 38 エネル（ENEL） 39 ダノン（BN） 40 ヴァンシ（DG） 41 プルーデンシャル（PRU） 42 アクサ（CS） 43 BHPビリトン（BLT） 44 チューリッヒ保険グループ（ZURN） 45 グレンコア（GLEN） 46 サフラン（SAF） 47 INGグループ（INGA） 48 レレックス・グループ（REL） 49 Eni（ENI） 50 テレフォニカ（TEF） 51 エシロールルックスオティカ（EL） 52 インテーザ・サンパオロ（ISP） 53 シュナイダーエレクトリック（SU） 54 アディダス（ADS） 55 ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） 56 ABB（ABBN） 57 ナショナル・グリッド（NG） 58 ケリング（KER） 59 ペルノ・リカール（RI） 60 フィリップス（PHIA） 61 Orange（ORA） 62 コンパス・グループ（CPG） 63 リシュモン（CFR） 64 ノキア（NOKIA） 65 ミュンヘン再保険（MUV2） 66 バークレイズ（BARC） 67 アホールド・デレーズ（AD） 68 アマデウスITグループ（AMS） 69 フォルクスワーゲン（VOW3） 70 インディテックス（ITX） 71 インペリアル・ブランズ（IMB） 72 BTグループ（BTA） 73 スイス・リー（SREN） 74 ドイツポスト（DPW） 75 ノルデア銀行（NDA） 76 エンジー（ENGI） 77 BMW（BMW） 78 クレディ・スイス・グループ（CSGN） 79 ソシエテ・ジェネラル（GLE） 80 エリクソン クラスB（ERIC B） 81 テスコ（TSCO） 82 レプソル（REP） 83 ウニクレディト（UCG） 84 ヴィヴェンディ（VIV） 85 エクイノール（EQNR） 86 ドイツ取引所（DB11） 87 ヴォノヴィア（VNA） 88 ゼネラリ保険（G） 89 E.ON（EOAN） 90 インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） 91 ユニボール・ロダムコ（UL） 92 サンポ（SAMPO） 93 CRH（CRG） 94 エクスペリアン（EXPN） 95 ハイネケン（HEIA） 96 ボルボ クラスB（VOLV B） 97 スタンダードチャータード銀行（STAN） 98 アングロ・アメリカン（AAL） 99 スウェドバンク クラスA（SWED A） 100 フレゼニウス（FRE） 101 アクゾノーベル（AKZA） 102 ヘンケル（HEN3） 103 ラファージュホルシム（LHN） 104 ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） 105 ロンザグループ（LONN） 106 コネ（KNEBV） 107 インベストール クラスB（INVE B） 108 BAEシステムズ（BA） 109 アビバ（AV） 110 ジボダン（GIVN） 111 サンゴバン（SGO） 112 アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） 113 ミシュラン（ML） 114 リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） 115 ワイヤーカード（WDI） 116 KBCグループ（KBC） 117 キャップジェミニ（CAP） 118 フィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA） 119 スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） 120 スミス・アンド・ネフュー（SN） 121 エルメス・インターナショナル（RMS） 122 ロンドン証券取引所グループ（LSE） 123 ダッソー・システムズ（DSY） 124 ヴェスタス・ウィンド・システムズ（VWS） 125 ドイチェ・ヴォーネン（DWNI） 126 エシティ クラスB（ESSITY B） 127 ヴォルタース・クルーワー（WKL） 128 ドイツ銀行（DBK） 129 スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） 130 サンドビック（SAND） 131 コンチネンタル（CON） 132 ケリー・グループ（KRZ） 133 アトラスコプコ クラスA（ATCO A） 134 ルグラン（LR） 135 DSM（DSM） 136 シーカ（SIK） 137 DNB（DNB） 138 ファーガソン（FERG） 139 スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） 140 ギーベリッツ（GEBN） 141 ダンスケ銀行（DANSKE） 142 フレゼニウス・メディカルケア（FME） 143 WPP（WPP） 144 メルク（MRK） 145 クレディ・アグリコル（ACA） 146 アルセロール・ミッタル（MT） 147 NNグループ（NN） 148 UPM（UPM） 149 パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） 150 テレノール（TEL） 151 ルノー（RNO） 152 カイシャバンク（CABK） 153 スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） 154 テリア・カンパニー（TELIA） 155 フェラーリ（RACE） 156 パブリシス・グループ（PUB） 157 DSV（DSV） 158 ヘキサゴン クラスB（HEXA B） 159 タレス（HO） 160 グループPSA（UG） 161 スイスコム（SCMN） 162 ロイヤルバンク・オブ・スコットランド（RBS） 163 RWE（RWE） 164 ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） 165 エルステッド（ORSTED） 166 SGS（SGSN） 167 H&M クラスB（HM B） 168 AENA（AENA） 169 カールスバーグ クラスB（CARL B） 170 ABNアムロ・グループ（ABN） 171 ネステ（NESTE） 172 コロプラスト クラスB（COLO B） 173 UCB（UCB） 174 バイヤスドルフ（BEI） 175 ウィットブレッド（WTB） 176 KPN（KPN） 177 ACS（ACS） 178 ブイグ（EN） 179 アシュテッド・グループ（AHT） 180 インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） 181 カルフール（CA） 182 ジェンマブ（GEN） 183 バンズル（BNZL） 184 スナム（SRG） 185 フェロビアル（FER） 186 インターテック・グループ（ITRK） 187 レッド・エレクトリカ・デ・エスパーニャ（REE） 188 インフォーマ（INF） 189 ノボザイムズ クラスB（NZYM B） 190 セントリカ（CNA） 191 メルローズ・インダストリーズ（MRO） 192 エルステ・グループ・バンク（EBS） 193 アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） 194 フォータム（FUM1V） 195 アトランティア（ATL） 196 マリンハーベスト（MHG） 197 MTUエアロ・エンジンズ（MTX） 198 ポルシェ・オートモーティブ・ホールディング（PAH3） 199 PKOバンク・ポルスキ（PKO） 200 ピアソン（PSON） 201 シムライズ（SY1） 202 ハイデルベルグセメント（HEI） 203 クリスチャン・ハンセン・ホールディングス（CHR） 204 テクニップFMC（FTI） 205 STマイクロエレクトロニクス（STM） 206 テレパフォーマンス（TEP） 207 バーバリー・グループ（BRBY） 208 CNHインダストリアル（CNHI） 209 スウォッチ・グループ 無記名株（UHR） 210 Naturgy（NAGY） 211 EDP（EDP） 212 ソノヴァ・ホールディング（SOON） 213 A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSK B） 214 ソデクソ（SW） 215 エデンレッド（EDEN） 216 PKNオーレン（PKN） 217 アジアス（AGS） 218 ティッセンクルップ（TKA） 219 アコー（AC） 220 ハイネケン・ホールディング（HEIO） 221 エイゴン（AGN） 222 コベストロ（1COV） 223 セージ・グループ（SGE） 224 スタンダード・ライフ・アバディーン（SLA） 225 テルナ（TRN） 銘柄入替日時点でのウェイト順